今さらながら、3月下旬に発売されたJava Pressという雑誌のSOA特集記事の第1章を担当しました。
SOAのサマリーなので、さして目新しい内容は無いのですが、全体感を捉えるのに役立ってくれたらいいなあ、と思って書きました。
実はSOAについては、イマイチ伝えられていないような気がして不安だったりします。
が、それはまた次回フォローします。
今回はタイトルと全く中身が違うように見えますが、記事中の最後の方について。

編集担当さんからは、「SOAだけではなく、現場の開発者に向けたメッセージみたいなものを入れたい」と言われていたので、最後の項でこれからの開発者の在り方みたいなことを書いてみました。
要約すると「開発者はもっとビジネス視点を持ちましょう」といった内容です。
ただし「開発者」と言っても、「エンタープライズ・システムに携わるSIerに所属する開発者」で、かつ「PM職にちょっと携わるかそれ以前のポジションの人」を意識しているので、全ての「開発者」には当てはまらない内容ではあります。

実際に開発現場を見ていて感じるのは、「コスト＆利益構造」を理解している人が少ないということです。事業会社の社内開発者、SIer所属開発者ともに理解していないですが、どちらかというとSIer所属開発者の方がこの理解が浅いと感じます。これは、SIer所属開発者の残業過多や不規則な労働時間が時間感覚を麻痺させているという点が大きく影響していると思いますが、それ以上にSIビジネスを理解していない人が多いのだと思います。

この弊害は積もり積もって甚大で、SI業界で失敗（＝コスト or 納期超過、低品質）プロジェクトが絶えないのはこれが原因の一つだとも思っています。
プロジェクト内では以下の弊害の連鎖が考えられます。

1. スコープとコストの連動を理解しておらず、スコープ調整と合わせてコスト or 納期の調整をしない
   


2. 予定外の残業で対応しようとする　　←　SIビジネスを理解していればここで気が付く


3. 結果としてコスト超過＆低い生産性


4. プロジェクト関係者の評価に悪影響

1.は、最終的にはPMの責任範囲ですが、開発者全員が理解した上で顧客との要件定義や設計を行う必要があると思います。
2.は、ある程度までの残業は仕方ないでしょうが、残業で補うのは限界があります。リカバリー不可能な状況を作る前に、開発者全員がスコープ調整を提言すべきでしょう。
3.と4.は結果なので、ここまで行ったら取り返しがつきません。そしてこの3.と4.の結果が蓄積すると、モチベーション・給与所得ともに下がってしまいます。1〜4のスパイラルだけは避けたいものです。



ではどうすればよいのか？

よりよいエンジニアライフを送るために、早くSIビジネスについて意識しましょう。
結局のところ、コスト管理と言う面においては、SIビジネスモデルは人月いくらかかるというコスト構造は変わらないと思います。（顧客に請求するモデルは変えて行きたいですが）
まずは自分の年間売上を計算してみましょう。

• 会社売上　＝　各プロジェクトの売上総和　


• １プロジェクトの売上　＝　開発者の売上総和


• プロジェクト内での１開発者の売上　＝　１プロジェクトの売上　／　開発者人数


• １開発者の年間売上　＝　プロジェクト内での１開発者の売上総和

かなり単純化していますが、意識して欲しいことはこれで十分伝えられます。
おそらく多くの人がここでつまずくのは、「自身のプロジェクトの売上、総コストを知らない」ことではないでしょうか？それだけお金について普段意識していないということです。

次は自分が出している年間利益を計算してみましょう。
上記の「売上」を「利益」に変えるだけですので省略します。これで自分がどれだけ利益に貢献しているかがわかります。
最後に意識してもらいたい式です。

• 1開発者の年間利益　＝　１開発者の年間売上　−　１開発者の年間原価


• １開発者の年間給与所得　＜　1開発者の年間利益　＜　1開発者の年間売上

これらはもちろん絶対にこうなる訳ではないです。
が、自分の給料がどこから出てくるか、どうすればプロジェクト・会社への貢献になるか、どうす れば自分に還元されるかを把握して、常に意識しておきましょう。

コストに敏感な開発者が増えれば、コスト増のリスクを回避しようとするはずです。
なぜって、自分の給料に反映されるはずですから当然ですよね。
そういった暗黙知がプロジェクトで共有されていることで、自然とリスク管理ができるようになったりしないかなー、と思っています。
そうすれば失敗プロジェクトも少しは減るのではないかと。


（ちなみに、会社に対して不平・不満ばかり言う人は、自分の売上を理解していない場合が多いです。そうい う人には、「貴方は年間いくら稼いでいる？」「貴方の給料を上げるための方法は何が考えられる？」と問うと、自己解決させられるでしょう）